Global Top Employer®に6年連続で認定
Global Top Employer®に6年連続で認定
- Top Employers Institute® により、グローバルおよび22の国でTop Employerに認定
- Global認定は、従業員の理想的な働き方を実現する取り組みおよび優れた人事方針を評価するもの
当社は、このたび、「Global Top Employer® 2023」に6年連続で認定されましたのでお知らせします。今回、Global認定をうけた企業はわずか15社で、当社はその1社として名を連ねています。このGlobal認定に加え、22か国においてもTop Employerとして認定されており、これらは、当社が、多様性、公平性、包括性（DE&I）のある職場環境づくりと、優れた従業員体験の提供に注力していることを示しています。
Top Employers Instituteは、人事分野のベストプラクティスを調査するHR Best Practices Surveyを実施し、その結果に基づいて企業・組織を認定しています。同調査は、人事戦略（People Strategy）、職場環境（Work Environment）、採用（Talent Acquisition）、ラーニング（Learning）、ダイバーシティ&インクルージョン（Diversity & Inclusion）、ウェルビーイング（Well-being）を含む、人事に関する6つの領域の20項目を評価対象としています。
当社のチーフHRオフィサーであるローレン・デュプレイ（Lauren Duprey）は、「当社はコラボレーション、ウェルビーイング、レジリエンスを促進する文化の醸成に注力し、邁進しています。この度のTop Employers InstituteからのGlobal Top Employer認定はその取り組みを評価いただいたものです。当社の業務は、治療選択肢が限られている、あるいは存在しない世界中の患者さんに革新的な医薬品をお届けすることであり、従業員は当社が成し遂げるすべての原動力です。当社の従業員は目的を持って事業に取り組んでおり、当社は成功の実現を後押しする職場環境を提供していることを誇りに思っています」と述べています。
Top Employers InstituteのCEOであるDavid Plink氏は、「従業員や組織の最も良い部分は、過去に例を見ない時期にこそ引き出されます。私たちはそれを、今年のTop Employers認定プログラムでTop Employer 2023として認定された企業の卓越したパフォーマンスで目の当たりにしました。この傑出した組織の中で、タケダは従業員に対する取り組みをグローバル規模で証明しました。このように人事施策が全世界で一貫していることが、Top Employersプログラムを通してGlobal認定された一流の企業グループの特徴です。私たちはこれらの企業とその功績を2023年に発表し、お祝いできることを大変光栄に思います」と述べています。
当社は、倫理と誠実さ（Ethics & Integrity）、存在意義と価値観（Purpose & Values）、ビジネス戦略（Business Strategy）、働く場としてのブランド力を示すエンプロイヤーブランディング（Employer Branding）および組織と変化（Organization and Change）の各項目でグローバルに高い評価を受けました。Top Employer Survey（調査）に参加した当社の22か国では、いずれもTop Employerに認定を受けました。うちカナダでは初めての認定となりました。当社がTop Employerに認定された国は以下のとおりです。
- アジア太平洋：日本、オーストラリア、中国、インド、韓国
- 欧州：オーストリア、フランス、ドイツ、アイルランド、イタリア、ポーランド、ポルトガル、スペイン、スイス、英国
- 中南米：アルゼンチン、ブラジル、コロンビア、メキシコ
- 中東：イスラエル
- 北米：カナダ、米国
Top Employers InstituteおよびTop Employer認定についての詳細はhttps://www.top-employers.comをご覧下さい。
＜武田薬品について＞
武田薬品工業株式会社（TSE: 4502/NYSE: TAK）は、日本に本社を置き、自らの企業理念に基づき患者さんを中心に考えるというバリュー（価値観）を根幹とする、グローバルな研究開発型のバイオ医薬品のリーディングカンパニーです。研究開発において、オンコロジー（がん）、希少遺伝子疾患および血液疾患、ニューロサイエンス（神経精神疾患）、消化器系疾患の4つの疾患領域に重点的に取り組むとともに、血漿分画製剤とワクチンにも注力しています。武田薬品は、研究開発能力の強化ならびにパートナーシップを推し進め、強固かつ多様なモダリティ（創薬手法）のパイプラインを構築することにより、革新的な医薬品を開発し、人々の人生を豊かにする新たな治療選択肢をお届けします。武田薬品は、約80の国と地域で、医療関係者の皆さんとともに、患者さんの生活の質の向上に貢献できるように活動しています。詳細についてはhttps://www.takeda.com/jp/をご覧ください。
＜留意事項＞
本留意事項において、「リリース」とは、本ニュースリリース（添付資料および補足資料を含みます。）において武田薬品工業株式会社（以下、「武田薬品」）によって説明または配布された本書類、口頭のプレゼンテーション、質疑応答および書面または口頭の資料を意味します。本リリース（それに関する口頭の説明および質疑応答を含みます。）は、いかなる法域においても、いかなる有価証券の購入、取得、申込み、交換、売却、その他の処分の提案、案内もしくは勧誘またはいかなる投票もしくは承認の勧誘のいずれの一部を構成、表明または形成するものではなく、またこれを行うことを意図しておりません。本リリースにより株式または有価証券の募集を公に行うものではありません。米国1933年証券法（その後の改正を含みます。）に基づく登録または登録免除の要件に従い行うものを除き、米国において有価証券の募集は行われません。本リリースは、（投資、取得、処分、その他の取引の検討のためではなく）情報提供のみを目的として受領者により使用されるという条件の下で（受領者に対して提供される追加情報と共に）提供されております。当該制限を遵守しなかった場合には、適用のある証券法違反となる可能性がございます。
武田薬品が直接的に、または間接的に投資している会社は別々の会社になります。本リリースにおいて、「武田薬品」という用語は、武田薬品およびその子会社全般を参照するものとして便宜上使用されていることがあります。同様に、「当社（we、usおよびour）」という用語は、子会社全般またはそこで勤務する者を参照していることもあります。これらの用語は、特定の会社を明らかにすることが有益な目的を与えない場合に用いられることもあります。
＜将来に関する見通し情報＞
本ニュースリリースおよび本ニュースリリースに関して配布された資料には、武田薬品の見積もり、予測、目標および計画を含む当社の将来の事業、将来のポジションおよび業績に関する将来見通し情報、理念または見解が含まれています。将来見通し情報は、「目標にする（targets）」、「計画する（plans）」、「信じる（believes）」、「望む（hopes）」、「継続する（continues）」、「期待する（expects）」、「めざす（aims）」、「意図する（intends）」、「確実にする（ensures）」、「だろう（will）」、「かもしれない（may）」、「すべきであろう（should）」、「であろう（would）」「することができた（could）」、「予想される（anticipates）」、「見込む（estimates）」、「予想する（projects）」などの用語もしくは同様の表現またはそれらの否定表現を含むことが多いですが、これらに限られるものではございません。これら将来見通し情報は、多くの重要な要因に関する前提に基づいており、実際の業績は、将来見通し情報において明示または暗示された将来の業績とは大きく異なる可能性があります。その重要な要因には、日本および米国の一般的な経済条件を含む当社のグローバルな事業を取り巻く経済状況、競合製品の出現と開発、世界的な医療制度改革を含む関連法規の変更、臨床的成功および規制当局による判断とその時期の不確実性を含む新製品開発に内在する困難、新製品および既存製品の商業的成功の不確実性、製造における困難又は遅延、金利および為替の変動、市場で販売された製品又は候補製品の安全性又は有効性に関するクレームまたは懸念、新規コロナウイルス・パンデミックのような健康危機が、当社が事業を行う国の政府を含む当社とその顧客および供給業者に及ぼす影響、買収対象企業とのPMI（買収後の統合活動）の時期および影響、武田薬品の事業にとってのノン・コア資産を売却する能力およびかかる資産売却のタイミング、当社のウェブサイト（https://www.takeda.com/jp/investors/sec-filings/）またはwww.sec.govにおいて閲覧可能な米国証券取引委員会に提出したForm 20-Fによる最新の年次報告書および当社の他の報告書において特定されたその他の要因が含まれます。武田薬品は、法律や証券取引所の規則により要請される場合を除き、本ニュースリリースに含まれる、または当社が提示するいかなる将来見通し情報を更新する義務を負うものではありません。過去の実績は将来の経営結果の指針とはならず、また、本ニュースリリースにおける武田薬品の経営結果は武田薬品の将来の経営結果またはその公表を示すものではなく、その予測、予想、保証または見積もりではありません。
以上