タケダの日本オンコロジー事業部長の堀井貴史、REUTERS EVENTS主催の製薬業界向けウェビナーに登壇

2021年7月15日（木）、タケダの日本オンコロジー事業部長の堀井貴史は、REUTERS EVENTS主催の製薬業界向けウェビナーに登壇しました。本ウェビナーには製薬・医療のみならず様々な業界から1,135名の視聴者登録*があり、当日はリアルタイムで650名の方が参加しました。

このウェビナーは、ロンドンに本社を置くロイター社が、主に日本の製薬業界を取り巻く関係者向けに最新の情報提供を目的として実施しているものです。今回のウェビナーでは、「製薬・医療における新しい情報提供のあり方」をテーマに、堀井によるファシリテーションのもと、アストラゼネカ社（マーケティングシニアディレクター）の野田征吾氏 、ギリアド・サイエンシズ社（Sales Planning, Liver Business Unit, Japan）の三宅智夫氏、ブイキューブ社（営業本部副本部長）の佐藤博史氏が参加しました。

ウェビナーでは、堀井より、コロナ禍での医療機関への活動状況やがん領域における日米欧・中国の医薬品市場について紹介した後、投票機能を使用したライブアンケートでリクエストの多かった項目から順に、「チャネルミックスデザイン」「プラットフォーム化」「今後求められるスキル」等をテーマにパネルディスカッションが行われました。

堀井は、「多くのチャネルが存在するが、重要なのは常に医療関係者の視点で考えること」と述べ、医療関係者の方々がそれぞれのニーズに合わせて最適な形で情報を受けとることができる環境を整備する必要性に触れました。
また、登壇されたパネリストからも、お届けする情報のクオリティやタイミングの重要性、情報プラットフォームを提供する企業の連携の必要性、医療関係者のデジタルツールの受入れ度の違いへの対応といった課題について、活発な意見交換が行われました。

Q&Aセッションでも多くの質問が参加者から寄せられ、その中で堀井は「医療関係者との接点であるMRが多くのテクノロジー、チャネルを駆使し、最適な情報提供の方法を見つけていくことが大切になる」ことに触れ、最後に「医療関係者の方々への最適な情報提供を実現するためにも、製薬企業が縦割りにならず情報交換の場を持ち、協力していくことが求められる」と締めくくりました。

ロイター社が実施した事後アンケ―トでは、「製薬企業が直面するリアルな課題に関するトピックが興味深く、新たな視点を与えてくれるきっかけになった」「異なる立場のパネリストがそれぞれの視点からディスカッションし、製薬業界の現状が確認できて良かった」など、多くのコメントが寄せられました。

*視聴者登録された方には、後日、当日のレコーディングが共有されました。